※管理人の体験談に
基づいています。
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目次
アーク引越しセンターって引越しの何日前からキャンセル料がかかるの？
引越しの前々日までならキャンセル料の支払いなし！
アーク引越センターにお願いしようと思ったけれど、もっと安い業者が見つかったり、そもそも引っ越す必要性が無くなったりした場合には、契約をキャンセルしなくてはなりません。その際には、いつからキャンセル料は発生するのでしょうか。引越しの規約として「標準引越運送約款」があります。そちらには、引越し予定日の前々日までに連絡をすれば、キャンセル料支払いの義務が発生しないと定められています。つまり、事前に手付金等を支払っていても、前々日までに連絡すれば基本的には返金してもらえます。しかし、引越し業者によっては独自の規約を設けていることもありますので、契約書でよく確認する必要があります。
引越しの前日、当日のキャンセル料は費用の20%！
契約キャンセルの場合には、前日から料金が発生します。別の業者に変更する場合には、早めに連絡した方が良いでしょう。やむを得ない事情があって、前日にキャンセルすると、どのくらい料金がかかるのでしょうか。基本的にキャンセル料は契約の10％以内とされています。もし5万円の引越料の場合には5000円程度と考えてよいでしょう。
もし当日に引越しをキャンセルした場合には全額請求されるのでしょうか。答えは異なります。たとえ当日のキャンセルになったとしても20％以内とされていますので、ご安心ください。
引越しの延期だったら早めに業者に連絡！
台風が引越し日とバッティングしそうになったり、身内で不幸があったりと、引越し日を延期したいこともあることでしょう。その場合には、契約キャンセル同様に前々日までは、延期手数料がかからないことが一般的です。台風が迫っている場合には、早めに引越し業者に連絡するとよいでしょう。
身内の不幸や不慮の事故での延期の場合、キャンセル料がかかっても割り引かれることもありますので、連絡可能な時点で引越し業者にその旨を伝えましょう。
アーク引越しセンターの契約キャンセルの注意点
基本的に前々日まではキャンセル料金はかからないことになっています。しかし、引越し業者によっては異なる規定を設けていることもあります。また、そうでなくても、支払いが必要にあることもあります。
それは追加オプションのサービスを受けている場合です。エアコン取り外しなどの引越に付随するサービスを受けている場合には、支払う必要がありますので注意をしてください。
契約をキャンセルする際の上手な断り方
キャンセルの連絡はどの引越し業者も受けたくないものです。そのため、キャンセル連絡をすると、しつこく理由を聞かれる可能性があります。それを回避して上手に断るためには、営業担当者ではなく代表電話に連絡を入れましょう。平日の9～17時の通常営業時間に連絡すれば事務担当者が出ることが一般的ですので、スムーズに断れることも少なくありません。もし営業担当者に連絡をしなくてはならない場合には、断りトークとして外的要因をにおわせるとよいです。「親戚の付き合いのある引越し業者を使わなくてならなくなった」「会社の経費での引っ越しのため会社指定業者を使用しなくてはならない」などの事情であれば、すんなり断れることも多々あります。ぜひ活用してみましょう。
見積もり時にもらったダンボールの返却は？
契約キャンセルのときはダンボール返却
見積もりをもらったあとにキャンセルする場合、業者側が置いていった「ダンボール」は返却しなくてはならないのでしょうか。事前に置いていった梱包の資材は「契約を前提で渡したサービス品」に該当します。その契約が破棄になったのであれば、業者へ返却する必要があります。
返却する場合には着払いにできないため、自分自身で直接返却しに行くか、郵送で返却する必要があります。直接届けられる距離にある場合には持っていくことで送料は無料にできます。資材を受け取ったらキャンセルしない、もしくはキャンセルする可能性があるなら資材を受け取らないように事前に決めておくことで、不要なトラブルを回避できます。
使用済みの場合は買取り！
契約を解約する場合には、ダンボールを返却することになりますが、少しでも使っている場合には買い取りになります。その場合には、アーク引越センターの見積りにある金額で買う必要があります。
契約キャンセルの際のダンボールの返却方法
契約をキャンセルする際にどうやったら上手にダンボールを返却できるのでしょうか。もしアーク引越センターではなく、別の業者に決めた場合には「前の引っ越し業者のダンボールを返却する」との条件を付けて後の業者と契約すれば料金はかかりません。しかし、その方法はあくまでもほかに業者に決めた方のみ活用できます。それ以外の人は何らかの方法で返却が必要です。そのため引越し業者を確実に決めるまでは、ダンボール等の梱包資材をもらわないことが無難な対策法です。