同棲の引っ越し費用を少しでも安くするなら一括見積もりがおすすめ

「同棲するのは楽しみだけど、引越しは大変そう…」

「二人分の引越しって、どれくらいお金かかるんだろう?」

大好きな人といっしょに暮らすのは素敵なことですよね。

しかし、同棲を始めるには「引越し」をクリアしなければなりません。

また、引越し費用や物件の初期費用などのお金も必要です。

この記事では同棲を始める二人に向けて、引越しのポイントや必要な費用などを紹介します。

  • 同棲に必要な費用はケースバイケースだが、引越し費用は節約できる可能性がある
  • 引越し料金が比較的安い1月、5月、6月、11月頃の平日に引越すのがおすすめ
  • 一括見積もりサイトを利用すれば、引越し料金を安くできる可能性がある

引っ越しをするなら、「一括見積もりサービス」を利用しましょう。利用の際は、引っ越し先や希望日時などを入力するだけでOK。複数社の見積もりを比較することで、安い引越業者をカンタンに見つけることができます。

※2~4月は引っ越しの依頼が増える時期です。希望の日時に引っ越すためにも、早めに見積もりを依頼しましょう。

※一括見積もりを利用して引っ越せば、最大10万円のキャッシュバックなどが抽選で当たります。【2020年5月31日まで】

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引っ越しの支払いは、現金払いが一般的です。引っ越しの費用が足りないときは、現金を借りられるカードローンを検討しましょう。
1万円から必要な分だけ借りることができますよ。

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同棲を始めるときの引越しにかかる費用

同棲を始めるときに必要なトータルの費用

同棲にかかる費用は、二人の収入や住む地域、新たに購入する家具・家電の費用などによって大きく変わるため、一概に言えません。

同棲を始める際、必ず発生する費用は次の通りです。

  • 引越しの費用・・・近距離の引越しであれば数万円~。
  • 新居で使う家具・家電の費用・・・購入点数が少なければかからないことも。
  • 新居の初期費用・・・家賃の5~6ヶ月分が目安。

近距離の引越しで、新たに購入する家具や家電がほとんどない場合は、引越し費用と新居の初期費用(敷金・礼金・仲介手数料など)のみで済みます。

長距離の引越しで、なおかつ二人用の家具や家電を新たに購入し、新居の家賃も高い場合は、トータル100万円を超えることもあるでしょう。

いずれにしても、最低でも数十万円単位でお金が出ていってしまいます

家具や家電、新居はこだわりたい人も多いはず。とくに家具・家電は長く使うものだからこそ、ある程度の品質のものを買いたいものです。

同棲の際、節約できるのは引越し費用です。

引越しの費用は引越業者やシーズン、荷物の量によって大きく変動します。また、引越業者との交渉によって、当初の見積もりから安くなる可能性も十分あります。

同棲を考えている方は、一括見積もりサイトを利用して、複数の引越業者から見積もりを取り寄せてみましょう。そのうえで二人で話し合い、納得のいく引越業者と契約することをおすすめします。

一括見積もりで引越業者を比較

引越し費用を節約するための交渉術

引越し費用を少しでも安く済ませるためには、次のような手順を踏むのがおすすめです。

  • 引越しの一括見積もりサイトを利用する
  • 一括見積もりサイトから取り寄せた見積もりを持って、気になる1社と価格を交渉する

引越しの経験があまりない人の場合、引越業者と交渉するのは気が引けるかもしれません。しかし、一括見積もりサイトを使って事前に複数社の見積もりを見ておけば、だいたいの相場がわかります。

相場を踏まえた上で、対応がよさそうだったり、見積もりの時点で比較的安い金額を提示してくれた引越業者と交渉すると、交渉がスムーズでしょう。ケースバイケースですが、二人とも同じ業者に依頼すると、トータルの金額が安くなる可能性もありますよ。

なお、見積もりを依頼する際は、「同棲するための引越し」ということを伝えておきましょう。 たとえば二人が異なる引越業者を利用する場合、新居への荷物の搬入タイミングが同時になってしまうと、搬入作業に影響が出てしまうからです。

同棲のための引越しのスケジュール、手順

同棲を始めるには、数ヶ月前から準備が必要です。

ここでは、一般的な目安のスケジュールを紹介します。

  1. 新居のエリア・物件の条件を決める
  2. 不動産会社を訪ね、物件を探す ※入居日の2ヶ月前が目安
  3. 引越業者を探す ※入居日の1~2ヶ月前が目安
  4. 引越し
  5. 各種手続き(役所、ライフライン等)を済ませる ※入居後、なるべく早めに
  6. 新居を整える

上記のスケジュールは、あくまで目安です。

3~4月は多くの人が移動するシーズンなので、なるべく早めに動いたほうがよいでしょう。

1.新居のエリア・物件の条件を決める

不動産会社に足を運ぶ前に、まずは「どのエリアで暮らしたいか」「どんな家に住みたいか」を二人で話し合いましょう。

最寄り駅やスーパーまで近いほうがいいのか、どんな雰囲気の町がいいのかなど、実際の二人の生活をイメージしながら、エリアを絞っていきましょう。新しい土地でまったく検討がつかないのであれば、不動産会社のスタッフに相談しながら決めてもよいでしょう。

物件の条件は、最低限決めておく必要があります。

物件の条件

  • 家賃、管理費
  • 間取り
  • 広さ
  • 駅からの距離
  • 通勤、通学時間
  • 築年数

上記のような条件に関して、どこまでなら許容範囲か決めておくと不動産会社での相談がスムーズです。

2.不動産会社を訪ね、物件を探す

新居からなるべく遠くない場所にある不動産会社で、物件の相談をします。

3月~4月の引越し繁忙期はお店が混み合うことが多いので、事前に来店の予約をしておくとスムーズでしょう。

なお、不動産会社によって扱う物件が異なることもあります。1ヶ所訪ねて、あまりよい物件に巡り合えないと感じたら、ほかの不動産会社を訪ねてみることをおすすめします。

3.引越業者を探す

新居のエリアがおおよそ決まったら、「一括見積もりサイト」などを利用して引越業者を探します。

このタイミングでは、新居の住所が決まっていなくてもOK。おおよそのエリアを伝えれば、引越業者が見積もりを出してくれます。

時期によってはなかなか引越しの予約がとれないこともあるので、引越業者への連絡は早めに済ませておくと安心でしょう。

4.引越し

いよいよ引越しです。

近距離の引越しであれば、搬出したその日のうちに荷物が新居に届きますが、長距離の引越しの場合、荷物が到着するまでに数日かかることもあります。

長距離引越しの場合は、二人の間で次の点を確認しておきましょう。

  • (荷物の搬出~搬入まで日数がかかる場合は)入居するまでの間の宿や、最低限の身の回りの品を用意しておく
  • 荷物の搬入日は、どちらかが新居にいるようにする

5.各種手続きを済ませる

新居に到着したら、電気、ガス、水道といったライフラインの手続きを早めに済ませましょう。

新居を管轄する電気・ガス会社や、水道局に引越しの連絡を入れましょう。多くの場合、新居に案内の用紙が置かれているはずです。

※詳しくは後ほど説明します。

また、市役所や区役所、町役場では転入届を提出します。(引越し前には、旧住所で「転出届」を提出しておく必要があります)

同棲に最適な時期・タイミング

同棲スタートに最適な時期

「同棲を開始する時期がなかなか決まらない」という人は、引越し料金が安い時期を起点に考えるのがおすすめです。

引越し料金が比較的安いといわれるのは、1月、5月、6月、11月頃の平日です。いわゆる引越しの「閑散期」と呼ばれる時期です。

3月~4月の引越し繁忙期と比べると、比較的料金が安くなる可能性があります。

結婚前提カップルのベストな引越しタイミング

結婚式を行う予定のカップルであれば、結婚式の打ち合わせが始まる時期から同棲を始めるのもよいでしょう。

結婚式の前には、複数回にわたって会場の人と打ち合わせを行います。そして、その度に二人で決めなければいけないことがあります。

一緒に住んでいれば、スムーズに対面で話し合いができるでしょう。

【一覧】同棲を始めるときに必要なものリスト

ここでは同棲に必要な品物を記載しています。

二人のライフスタイルにもよりますが、足りないものは新しく購入する必要があります。大型の家具や家電は店舗やオンラインショッピングで購入し、新居に直接発送したほうが手間がかからないでしょう。

パートナーと重複しているものは、高性能のものやお気に入りのものを残して、あとは処分するのも手。フリマアプリを利用して、売ってしまうのもよいでしょう。

【家具】

  • ダイニングテーブル
  • ソファ
  • ベッド(布団)
  • 本棚
  • 食器棚

    【家電】

  • 冷蔵庫
  • 洗濯機
  • テレビ
  • 電子レンジ
  • 照明
  • 炊飯器
  • エアコン

    【家電(小物)】

  • ドライヤー
  • アイロン、アイロン台
  • 電子ケトル
  • トースター

    【キッチン】

  • 鍋、フライパン、調理小物
  • 食器
  • 洗剤
  • スポンジ

    【風呂】

  • 洗面器
  • 掃除用具
  • シャンプー、コンディショナー、石鹸類

    【トイレ】

  • トイレットペーパー
  • 掃除用具

    【その他】

  • ごみ箱
  • ハンガー
  • カーテン

同棲を始めるときの各種手続きは、引越し前から始まる

同棲を始める場合は、次のような手続きが必要です。

  • 電気・ガス・水道の手続きを済ませる
  • 引越してから14日以内に、転入届・転居届を提出する
  • 運転免許証の住所を変更する

電気・ガス・水道の手続きを済ませる

引越し日が決まったら、管轄の電力会社、ガス会社、水道局に使用中止の連絡を入れましょう。インターネットから申し込むこともできます。

新居では、水道、ガス、電気それぞれの使用開始の申し込みをする必要があります。二人のうちどちらが契約者となるか、事前に決めておきましょう。

引越してから14日以内に、転入届・転居届を提出する

ほかの市区町村へ引越すとき

もともと住んでいた土地で「転出届」を提出し、「転出証明書」をもらいます。その後、引越した先の役所で、「転出証明書」とともに「転入届」を提出します。新居に住み始めてから14日以内に届け出ましょう。

届け出の際は、マイナンバー通知カードや本人確認書類を提示する必要があります。

なお、「世帯主」はどちらかを選ぶこともできますし、二人とも「世帯主」とすることも可能です。詳しくは役所の職員に尋ねてみましょう。

同じ市区町村に引越すとき

「転居届」を提出すればOK

新居に住み始めてから14日以内に、役所に「転居届」を提出しましょう。その際、マイナンバー通知カードや本人確認書類も必要です。

運転免許証の住所を変更する

運転免許証を持っている人は、新しい住所を管轄する警察署などで住所変更をしましょう。

その際、新しい住所を証明するための「住民票」が必要です。

運転免許証の住所を変更していないと、免許更新のハガキが届かなかったり、身分証明書として使えなかったりします。引越し後、転入届を提出したらすみやかに免許の住所も変更しておきましょう。

【Q&A】同棲時の引越しでよくある質問

Q.引越しの費用は相手と折半したほうがいい?

A.二人が納得いくかたちで支払いましょう

同棲の際、トラブルになりやすいのは「お金」です。引越し費用のみならず、同棲後の家賃や光熱費、食費などをどのように負担するか、事前に話し合っておきましょう。

引越し費用に関していうと、それぞれの住まいから、新居への引越し料金がさほど変わらず、且つ収入にも差がないのであれば、折半でもよいでしょう。

ただし、そのカップルの状況にも左右されます。

  • 転職または退職して、相手の転勤先についていく
  • 相手の強い希望により、同棲することが決まった
  • 相手のほうが明らかに収入が多い
  • 相手の荷物の量が明らかに多い

といった場合は、いずれか一方がお金を多めに出すケースもあるでしょう。

Q.連帯保証人はどちらの側の誰にお願いればいい?

A.いずれかの両親で、安定した収入のある人に頼みましょう

賃貸物件を契約する際は、連帯保証人が必要です。連帯保証人とは、何らかの事情で本人が家賃を払わなかった場合、本人の代わりに家賃等を支払う人です。

同棲する二人の両親で、安定した収入のある人に頼むとよいでしょう。

なお、物件によっては「連帯保証人を立てない代わりに、保証会社に保証料を支払えばOK」としていることもあります。保証人を立てたくない場合は、物件探しのときに担当者に相談してみましょう。

Q.引越し後、ご近所さんに挨拶に行くべき?

A.挨拶してもOK。迷う場合は不動産会社に相談を

単身者向けの物件であれば、防犯上の理由から挨拶を避ける人も多いようです。

同棲するために選んだ物件は、ファミリー向けの集合住宅であることが多いでしょう。これから暮らすなかで、何らかのかたちでお世話になることがあるかもしれません。

抵抗がなければ二人で粗品を持って、挨拶に行くとよいでしょう。迷う場合は、そのエリアのことに詳しい不動産会社に聞いてみるのもよいでしょう。

2~4月は引っ越しの繁忙期です。希望の日時に引っ越しするためにも、早めに見積もりを依頼しましょう。

引っ越し見積もりシミュレーション

時期

移動距離

人数

平均20,000

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引っ越しの支払いは、現金払いが一般的です。引っ越しの費用が足りないときは、現金を借りられるカードローンを検討しましょう。
1万円から必要な分だけ借りることができますよ。

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レイクALSA 必要な金額だけ借りられる 詳細
アコム 初めてなら最大30日間無利息 詳細

※引っ越しの料金は時期や条件によって変動します。記事内の料金はあくまで目安です。
※引越業者のサービスやプランは変更されている可能性があります。最新の情報は公式サイトでご確認ください。
※各種制度については、官庁および自治体のホームページにて最新情報をお確かめください。
※2020年3月現在、クロネコヤマトは家族向けおよび法人向け引っ越しサービスの申し込みを休止しています。

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