引越し見積もりシミュレーション※PR
平均20,000円
※引越しの料金は時期や条件によって変動します。記事内の料金はあくまで目安です。
※引越業者のサービスやプランは変更されている可能性があります。最新の情報は公式サイトでご確認ください。
※各種制度については、官庁および自治体のホームページにて最新情報をお確かめください。 ※2020年5月現在、クロネコヤマトは家族向けおよび法人向け引越しサービスの申し込みを休止しています。
目次
一人・二人暮らしの引越し総費用はいくら?
初期費用は家賃の6〜7ヶ月分
引越しにはある程度の費用がかかります。そのなかでもっとも気になるのは「不動産会社に支払うお金」ではないでしょうか。賃貸物件へ引越す場合、引越しの料金だけでなく、物件の不動産会社に支払うお金がかかります。不動産会社に支払うお金は、敷金・礼金以外にも、仲介手数料や前家賃などが含まれ、その相場は家賃の6〜7ヶ月分といわれています。以下の表で、内訳を解説していきます。
項目 | 相場 | 内容 |
---|---|---|
敷金 | 家賃2ヶ月分 | 大家さんに預ける保証金。未払いの賃料がなければ返還される |
礼金 | 家賃2ヶ月分 | 大家さんへの謝礼として払うお金。基本的に返還されない |
前家賃 | 家賃1ヶ月分 | 家賃発生月の翌月の家賃 |
日割り家賃 | 家賃日割り計算額 | 月の途中から家賃が発生する場合に、日単位で計算した家賃のこと |
仲介手数料 | 家賃1ヶ月分 | 不動産会社に支払う手数料 |
火災保険料 | 1.5~2万円 | 賃貸契約では加入することが義務付けられている |
鍵交換費用 | 1~2万円 | 賃貸契約では加入することが義務付けられている |
仮に家賃6万円の物件に引越す場合、不動産会社に支払う金額は約36〜42万円ほど。かなり大きな負担ですよね。
ただし、すべての物件にこれらの費用がかかるわけではありません。敷金や礼金、仲介手数料が安い(または不要)ケースや、クレジットカードによる分割払いが可能なケースもあります。なるべく出費をおさえたい人は、家賃が低い物件且つ初期費用をおさえられる物件を選んでみてはいかがでしょうか。
【一人暮らしの場合】物件・家具家電・引越し代の総額はいくら?
引越しの際、不動産会社に支払う金額は家賃6〜7ヶ月分程度だということがわかりました。しかし、引越しの総費用はこれに加えて、家具・家電や引越し代がかかります。では、総額はいくらいになるのでしょうか?
ここでは、一人暮らしで家賃6万円の賃貸物件に引越したケースをモデルに解説していきます。
初期費用 | 6万円×6ヶ月=36万円 |
---|---|
家具家電 | 約10万円(最低限揃えた場合) |
引越し代 | 約5万円(~100km圏内の場合) |
合計 | 約51万円 |
家具・家電の購入費用は人それぞれですが、テレビや冷蔵庫、洗濯機など生活に必要なものを最低限用意した場合の金額を算出しています。
【二人暮らしの場合】物件・家具家電・引越し代の総額はいくら?
では、二人暮らしの引越しに必要な総額はいくらぐらいでしょうか。ここでは、二人暮らしで、家賃8万円の賃貸物件に引越したケースをモデルに解説していきます。
初期費用 | 10万円×6ヶ月=60万円 |
---|---|
家具家電 | 約10万円(最低限揃えた場合) |
引越し代 | 約7 万円(~100km圏内の場合) |
合計 | 約77万円 |
二人暮らしの場合、家具・家電を前の住居から持ってきたり、新たに新調することも考えられるので、その費用は人それぞれでしょう。
新しい部屋にマッチするようなものや、以前から欲しかったものなど、引越しを機に家具・家電を一新するのもよいでしょう。
【時期別】あなたの引越し条件で費用はいくらかかる?
引越しは閑散期、繁忙期で費用が大きく変わる
引越し費用を抑えるうえで覚えておきたいのが、「繁忙期」と「閑散期」です。同じ条件であっても、繁忙期と閑散期、どのシーズンに引越すかによって引越しの費用は変動するのです。
「繁忙期」は、進学や就職など新生活が始まる3・4月頃のこと。この時期は入学、転勤などで引越し件数が増加するため、引越業社の価格も高くなります。費用をおさえたいのなら、繁忙期の引越しは避けたほうがよいでしょう。
一方「閑散期」は引越しのオフシーズンで割安になります。時期は、1・5・6・11月頃です。引越しの件数も少ないため、値段交渉が行いやすいのが特徴です。予算よりも料金をおさえられることもあるので、この時期の引越しはおすすめです。
閑散期・繁忙期の引越し費用平均相場
では、閑散期と繁忙期の引越し費用は、それぞれいくらかかるのでしょうか。また、どれくらいの差があるのでしょうか。
単身・二人暮らし・三人家族以上のそれぞれの平均相場をまとめてみました。
1人暮らしの場合 | ||
---|---|---|
距離 | 閑散期(1、5、6、11月) | 繁忙期(3、4月) |
15km以内(市区町村内) | \29,000 | \54,000 |
50km以内(都道府県内 | \31,000 | \59,000 |
100km以内(同一地方内) | \39,000 | \74,000 |
200km以内(近隣地方内) | \57,000 | \112,000 |
300km以内(遠距離) | \80,000 | \159,000 |
2人暮らしの場合 | ||
---|---|---|
距離 | 閑散期(1、5、6、11月) | 繁忙期(3、4月) |
15km以内(市区町村内) | \36,000 | \70,000 |
50km以内(都道府県内 | \39,000 | \75,000 |
100km以内(同一地方内) | \48,000 | \92,000 |
200km以内(近隣地方内) | \68,000 | \134,000 |
300km以内(遠距離) | \89,000 | \176,000 |
3人家族の場合 | ||
---|---|---|
距離 | 閑散期(1、5、6、11月) | 繁忙期(3、4月) |
15km以内(市区町村内) | \54,000 | \100,000 |
50km以内(都道府県内 | \57,000 | \106,000 |
100km以内(同一地方内) | \68,000 | \126,000 |
200km以内(近隣地方内) | \91,000 | \173,000 |
300km以内(遠距離) | \114,000 | \218,000 |
引越し費用は荷物量・オプション料金でも大きく変わる
そもそも引越し費用はどうやって決まる?
引越し費用は、時期によって大きく変動することがわかりました。では、引越し費用を安くする方法はあるのでしょうか?
それを知るためにもまずは、引越し費用の内訳を知っておくとよいでしょう。
引越し費用=基礎料金+実費+オプション料金
引越し費用は、基本的にこのような内訳となっています。 「基礎料金」はあらかじめ国土交通省によって定められている標準引越運送約款というものに基づいて計算されています。また、荷物量によって決まるトラックの大きさも、この項目に含まれています。
「実費」は、人件費やダンボールなどの資材費、交通費などです。 「オプション料金」は、エアコンの取り外し、取り付けやピアノの運送などが挙げられます。業者によってはオプションサービスとしているところもあります。 これらの合計が引越し費用として業者から請求される代金となります。
家具・家電の運搬には別料金がかかる可能性がある
付帯サービスは引越業者によって異なります。たとえばエアコンや大きいベッドなどは、ほとんどの引越業者で付帯サービス料が発生します。また、ピアノの運搬を断る引越業者もあるので、見積もり時に確認しましょう。 付帯サービスが増えると、当然ながら引越しの費用も高くなります。古くなった家具・家電は買い替えを検討するなど、荷造りの際に取捨選択をしておきましょう。
どの引越業者がおすすめ?特徴を比較して検証
引越し費用の内訳がわかったところで、今度は引越業者を選んでいきましょう。実際に利用した方の口コミをもとに、引越業者のサービスや料金の満足度をランキング化。あなたにぴったりの引越業者を探しましょう。
費用やサービスやプラン、スタッフの質など引越業者を選ぶ基準は人それぞれ。各社の特徴を理解したうえで選択しましょう。
引越し費用を安くおさえるための2つの方法
訪問見積もり時に引越業者に値切り交渉をする
訪問見積もりの際には、値引き交渉をしましょう。交渉のためには、あらかじめ他社の見積もりをもらっておいたり、相場を把握しておく必要があります。 また、引越業者の担当スタッフは、契約獲得のために訪問見積もり時に「今決めてもらえたら〇〇円にします」と即決を求めてくることがあります。 その場合も、数社の見積もり料金を見てから判断するようにしましょう。金額を下げることが難しいのであれば、無料でプランを追加してもらう、といった交渉の仕方もあります。
一括見積もりサイトで相見積もりをとり、費用を比較しよう
1社ずつ連絡を入れ、見積もりを取り寄せるのは時間と労力がかかってしまいます。
その点、一括見積もりサイトなら一度に複数の引越業者から見積もりをとれるので効率的です。 また、一括見積もりサイトのなかには自分が知らない引越業者も含まれているはず。あなたの条件に合う引越業者が見つかるかもしれません。
【コラム】引越しの費用に関する実際あったトラブル・悩み
初期費用が高すぎて払えないときは、どうしたらいいの?
急な引越しの場合、初期費用を用意するのが難しいこともあるでしょう。 しかし不動産会社のなかには、「初期費用は分割払いOK」としているところもあります。その場合、クレジットカードによる分割支払いが一般的です。また、使用できるカードの種類も限られているので、契約前に不動産会社に確認しておきましょう。
同棲を解消した。引越しの費用は誰が負担する?
同棲を解消した場合、どちらか一方が出ていくか、どちらも転居することになるでしょう。 同棲解消時に退去する場合は、引越し費用、退去費用、新生活のための費用などがかかります。退去にかかる費用や家具・家電の分配に関しては、2人でしっかり話し合って慎重に決める必要があるでしょう。
転勤をした場合、会社の経費で引越せる?
会社員が会社都合の転勤などで引越しをする場合、引越しに必要な費用は会社から支給される可能性があります。ただし、支給の有無や、支給される額については会社によってさまざまです。詳しくは会社の総務などに尋ねてみましょう。